学力テスト/日本語検定

学力テストについて

全国版での学力診断

当教室で行なっている学力テストは、全国の学習塾に通っているたくさんの生徒たちが同時に受験しているテストです。大学入試が全国区で行なわれる以上、地方区ではなく、母集団の大きい全国区でのテストの方が、より客観的に学力測定ができます。また、このテストは全国各地で実施されており、全国のほとんどの学校に対して志望校判定ができるため、転勤等の理由での県外受験にも十分対応できます。宮城県内外の豊富な受験情報が得られるので、どの高校を受験すべきかの精度の高い判断資料となります。

テストの活用

当教室ではテストの実施直後に、できなかった問題や間違った問題をフォローしています。データが処理、返却される間に、生徒の記憶が薄れ、テストに取り組んでいる時の思考形態が維持されなくなるためです。

また、テストで得点力を上げるためには、時間配分や問題の難易を見抜く力、さらに、集中力の持続といった戦術面での手堅さが必要です。テスト直後のレビューで、これらの点の補強に努めます。

偏差値を踏まえた攻めの学習サイクル

偏差値=50+(得点-平均点)/標準偏差×10
偏差値は上記の算式で打ち出されます。これにより、問題の難易による素点の変動よりも、受験者全体の中での位置を知ることができ、弱点科目や得意教科を知る資料としては最適のものとなります。
  さらに、「学力テスト」のデータは、母集団の規模が最大級のため、より信頼性の高い有用なデータとなっています。当教室では、テストのたびごとに生徒各自の偏差値をもとに、次のような学習サイクルをアドバイスしています。
1.得意教科を伸ばす
テストの結果を見るとき、どうしても悪い教科に目がいきやすいのですが、生徒の意欲面を第一に考えて、生徒個人の適性にあった、「この教科ならいけそう」と生徒自らが思えてくる教科をぐんと伸ばした方がよいでしょう。一教科でも飛躍的に伸びて、勉強することの実感が伴ってくれば、残りの教科が相対的に以前より悪く見えてきて、「何とかしなければ」と自然に思えてくるようになります。
2.弱点科目、分野を補強する
とはいっても、大人のような冷静な対応で、自分自身の弱点を補強していくのは難しい面もあります。そこで、当教室では、この段階で、苦手な教科を克服するためにはどうしたらよいかを入念にアドバイスした上で、個人学習のテーマとして、前の学年又はさらに前の段階からのプリントなり問題集なりを期限を切ってノルマとし、生徒の苦手意識がかなりの程度に克服されるまで辛抱強くくり返します。
3.総合成績を上げる
その間に、一度得意になった教科が一時的に下がることもあります。しかし、一度自信がついた教科はそうは簡単に崩れません。また、改めて01のプロセスに戻ることになりますが、この時は総合成績が底上げされてグレードアップしている状態なので、さらに新たな展望が開けていきます。

日本語検定について

近年、日本人の使う日本語は貧困化し、規範性を失いつつあります。その原因は、学校教育において言語そのものについての教育が軽視されてきたことと、情報機器の発達に伴って言語が個人化していったことにあると思われます。

状況に応じた適切な敬語が使えない、大学生の語彙が貧困で授業が成立しないなど、日本人の言語能力が著しく低下していることは否めない現実です。また、「ら」抜き言葉の横行に代表されるように、日本語の規範性が揺らいでいます。本来、規範的な日本語を使うべきであるマスメディアにおいてさえ、不適切な言葉遣いが見聞されるような状況に至っており、日本の各層で日本語が危機に瀕していると言っても決して過言ではありません。

こうした言語能力の低下や言葉の乱れは、社会全般に見られるさまざまな問題と大きくかかわっています。児童・生徒・学生の学力低下の原因は、紛れもなく言語能力の低下が根本にあります。また、言語能力の低下はコミュニケーション、人間関係に大きく影響することは明らかであり、家庭・学校・企業における不和やいじめ、生産性の低下といった問題を引き起こしています。言葉の問題は社会の安寧にまで及びます。

こうした状況に鑑み、私たちは日本語の運用能力の低下や乱れが引き起こすさまざまな問題の解消、軽減を意図し「特定非営利活動法人日本語検定委員会」を設立し、日本語を使う多くの人々に対して、日本語の運用能力の向上に資するため、日本語検定の実施・運営、研修・講演会等の開催、出版物の発行等を行い、日本文化の発展と社会教育の推進に貢献したいと考えています。

こうした活動を実施する上で、資産の保有や各種の契約締結の際に支障が出ることも予想されるため、法人化は急務の課題ですが、この会は営利を目的としていないので、いわゆる会社法人は似つかわしくありません。

また、市民や行政との協働を進めるため、ガバナンスの強化や市民への説明責任を重視し、開かれた団体として情報公開を徹底する方針であり、そのような公益的な観点からも、数ある法人格のなかでも最もふさわしいのは、特定非営利活動法人であると考えます。

引用:日本語検定ホームページ『日本語検定委員会理事長 梶田叡一先生よりの「ご挨拶」』
http://www.nihongokentei.jp

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